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はじめに

J.リフキン（Jeremy Rifkin）は文明評論家。日本では『エントロピーの法則』（1982年竹内均訳、祥伝社）の作者として知られている。

本稿で扱うのは2014年にニューヨークで出版された『限界費用ゼロ社会』である（The Zero Marginal Cost Society。邦訳は2015年、柴田裕之訳、NHK出版）。

文明評論家というだけあって著者のカバーする領域は極めて広い。経済学、社会学等の社会科学に加えて、その基礎にある歴史学と哲学思想、さらに自然科学（特に物理学）と最新のコンピューター科学と多彩で欧米各国で要人への助言者として活躍している。

こうした諸科学と著者の幅広い経験を基礎に、ひとつの未来構想を提示したのが本書である。そのメッセージは以下のように要約できる。

情報化の進展で資本主義は終焉を迎え、人々の協働と自然との共生を土台とするコモンズの社会に移行する。

情報化によって資本主義は一層の発展を遂げる、というのが一般的な理解だからリフキンの主張は逆であり見当違いに見えるが、本書は豊富な実例と論理の力をもって自説を展開する。

内部崩壊

資本主義が終焉を迎えるという主張にはふたつの流れがある。

ひとつは資本主義の外側の要因（外生要因）を強調するものだ。現代では環境破壊・気候変動、それを起因とする食糧危機・エネルギー危機がある。戦争も外生要因と見てしまうのは異論のあるところだが、その最新版である核戦争は誰しもが認める崩壊要因であろう。もっとも自然破壊や核問題は資本主義というより人類そのものの危機である。

もうひとつは内生要因によるものだ。資本主義を経済学という学問が自らの対象となるように囲い込む。狭いけれども濃密なこの空間で法則が展開する。その法則に則って資本主義は発展するのだが、その法則の内には発展を阻害する正反対の要素が含まれており、それが発展のある段階で表面に露出してくる。簡単に言えば、発展要因それ自体がシステムの崩壊を導く、のである。