使っていないクレジットカードは解約したいところだが、注意すべきことがある。それは残金をいつ払うのかという問題だ。解約時に、分割払いにしていた残債を一括で払わなくてはならない場合もある。もし払えない場合は、信用にマイナスの影響が及ぶ可能性があるのだ。
クレジットカードの解約は簡単
クレジットカードの解約そのものは簡単で、クレジットカード発行会社のサポートセンターに電話をすればその場で解約できる。JCBカードEXTEAGなど一部の例外はあるが、ほとんどのクレジットカードでは解約手数料はかからない。
解約時に退会の理由を聞かれるかもしれないが、これは単なるアンケートのようなもので、引き止められることはまずないと考えていいだろう。
残債が多い場合はある程度減らしてから解約する方法を
クレジットカードを解約するときに気をつけたいのは、残債(支払いが済んでいないお金)がある場合だ。
特にリボ払いや分割払い、ボーナス払いの支払いが残っていると、解約と同時に残債の一括返済を求められることがある。
一括で支払えなかった場合は信用情報機関に延滞情報として記録され、今後クレジットカードを新規発行しにくくなったり、ローンを組めなくなったりする場合もあるため注意したい。
クレジットカード発行会社によっては一括返済でなく、解約後も利用中と同じように残債を分割返済していくところもある。三井住友カードでは、解約後も利用中と同じ分割回数で返済できる。
いずれにせよ、クレジットカードを解約する前に残債がどれくらいあるのか確認する必要がある。もし残債があるなら、サポートセンターに連絡して確認しよう。
もし一括返済しか選択肢がなく、それが難しいようであれば、残債をある程度減らしてから解約したほうがいいだろう。
一括支払いとなった場合、支払いのタイミングはクレジットカード発行会社によって異なる。通常の引落日に引き落されるケースもあれば、それより前になるケース、あるいは一定の期限内に残債の振込を求められるケースなどがある。
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解約前に確認しておきたい5つのこと 年会費やポイント、期間など
残債の確認以外にも、クレジットカードを解約する際に注意しておきたいポイントを紹介しよう。
1 年会費は戻ってこない
たとえ年会費を支払った直後に解約したとしても、年会費は戻ってこない。年会費が惜しいと思うのなら、次回年会費を支払う前にクレジットカードを解約すればいい。
ただし年会費の支払い月が迫っている場合は、早めに解約の手続きをしないと次年度分の年会費を自動引落で支払ってしまうことになる。
2 光熱費や携帯電話料金など毎月の支払いに使っていないか
解約するクレジットカードで電気やガス、水道などの光熱費や、携帯電話料金、プロバイダー料金、家賃、学校や保育園、ジムなど毎月の支払いをしていないかチェックしておこう。
もし毎月の支払いに使っているなら、他のクレジットカードや銀行引落による支払いに変更しておこう。それをしないまま解約すると、決済できず支払い延滞扱いとなってしまう。
3 貯まったポイントは交換しておく
クレジットカードを解約すると、それまでに貯まっていたポイントもなくなってしまう。もしポイントが貯まっているのなら、他社ポイントへの移行やギフトカードに交換しておこう。
4 追加カードの利用状況を確認する
解約するクレジットカードの追加カードとして発行した家族カードやETCカードは、本会員の解約に伴って使用できなくなる。追加カードが使えなくなっても支障がないか、事前に確認しておこう。
5 クレジットカードに加入してから半年以内の解約は要注意
クレジットカードに入会してから半年以内の解約は入会特典だけを狙った入会だと疑われ、クレジットカード発行会社からマークされる可能性がある。
特に入会特典だけをもらってカードをほとんど利用しないまま短期間で解約した場合は強く疑われるため、それ以降その発行会社のクレジットカードを作りにくくなる可能性がある。
解約後のクレジットカードは裁断して廃棄を
解約したクレジットカードは、念のため裁断して廃棄したほうがいい。その際、磁気ストライプの部分とICカードの部分を裁断するほか、カード番号や名前、署名部分などもなるべく細かく裁断するようにしよう。
さらに裁断された各パーツをガムテープなどで包み、数回に分けて捨てれば完璧だ。神経質すぎるようだが、署名は重要な個人情報なので十分気をつけたい。
解約したほうがいいか、もう一度検討を
クレジットカードはその人の「信用」に応じて発行されるものであり、本来は気楽に入会・解約するようなものではない。クレジットカードを作るときも解約するときも、自分にとって本当に必要なことなのか慎重に考えたうえで行動したい。
執筆・モリソウイチロウ
「ZUU online」をはじめ、さまざまな金融・経済専門サイトに寄稿。特にクレジットカード分野では専門サイトでの執筆経験もあり。雑誌、書籍、テレビ、ラジオ、企業広報サイトなどに編集・ライターとして関わってきた経験を持つ。
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