米国株（アメリカ株）の高配当利回りランキングTOP10！ダウの平均利回り、「ダウの犬」投資法も紹介

米国では株主還元意識が強く、日本に比べて株式配当利回りが高い傾向にある。そのため配当を目的に米国株に投資する投資家も少なくない。ここでは米国株の高配当銘柄の配当支払回数や利回り、該当企業概要など紹介。今まで投資対象は日本株のみという人も、これを機に米国株投資を検討してみてほしい。

目次
1,米国株の配当の3つの特徴――配当回数、連続増配、配当利回りの高さ
2,世界的有名企業の配当利回りは？アップル、マイクロソフト、マクドナルドなど
3,米国株の中大型優良銘柄配当利回りランキングTOP10！利回り8％台も
4,米国株投資の有名戦略「ダウの犬」とは？
5,米国株は長期保有でリターンに期待できる

1,米国株の配当の3つの特徴――配当回数、連続増配、配当利回りの高さ

米国では「株式会社は株主のもの」という意識が強く、利益の株主還元策として配当を重視している企業が多く見られる。こうした米国株の特徴でも特に際立った3つの特徴を挙げていきたい。

特徴1,配当が年4回配の企業が多い

米国企業には日本企業のような株主優待制度はないものの、四半期配当、つまり配当金の支払いが年4回ある企業が圧倒的に多い。日本では配当は年2回あるいは年1回の企業が大半だ。

たとえば、世界的に有名な米国のアップル の配当は、例年2月、5月、8月、11月の年4回だ。マクドナルド は3月、6月、9月、12月の年4回。ペプシコ は1月、3月、6月、9月の年4回である。

特徴2,日本ではあまりない長期連続増配銘柄が存在

何十年も増配を継続している企業も多く、63年連続増配で第1位のプロクター・アンド・ギャンブル や61年で第2位のスリーエム 、 57年のコカ・コーラ とジョンソン＆ジョンソン などが名を連ねる。

連続増配企業は、概して経営基盤が安定しており、成長性も期待できる優良企業であるため、配当を得るだけでなく投資対象としても魅力がある。

米国の取引所に上場している企業で流動性のある大型株から選ばれたS＆P500の構成銘柄のうち、25年以上連続増配している銘柄で構成される株価指数は「S＆P 500 Dividend Aristocrats Index」（S＆P500配当貴族指数）と呼ばれる。その構成銘柄はインカムゲインを目的とした投資銘柄選定に大いに役立つ。

構成銘柄の上位には、AT＆Tやシスコ、プロクター・アンド・ギャンブルなどがある。

特徴3,日経平均株価よりNYダウの配当利回りのほうが高め

個別銘柄の配当利回りだけでなく、日米の代表的な株価指数であるNYダウ工業平均株価と日経平均株価においても、前者に分がある。

2019年10月21日現在の指数ベースの配当利回りは、NYダウが2.39％（ブルームバーグ公表）、日経平均は1.96％（日経平均プロフィル公表）となっている。

相場によって多少の変動はあるものの、長期的に見ると、NYダウ配当利回りが日経平均配当利回りを上回る傾向が見られる。

2,世界的有名企業の配当利回りは？アップル、マイクロソフト、マクドナルドなど

米国企業の配当利回りがどれほどなのか、確認してみよう。

サンプルは米国を代表する有名企業5社、アップル、マイクロソフト、マクドナルド、ジョンソン&ジョンソン、そしてエクソン・モービル。

上記5社の2021年1月19日終値基準による予想配当利回り、各社の2020年12月期の1株当たり年間配当金総額（予想）も併せて紹介する。

米国を代表するアルファベット（グーグル）やアップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムのような持続的成長企業は、株主還元に積極的ではない傾向が見られる。事実、アルファベット、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムは配当を実施しておらず、利益を自社の成長のために使っている。 配当を実施している企業も、配当金が抑えられているため配当性向が低く、配当利回りも低めだ。

それに対して、米国の典型的な重厚長大産業のエクソン・モービルは、株主還元を重視しているが株価が安いため、配当利回りが相対的に高い。

3,米国株の高配当利回り銘柄ランキングTOP10！利回り8％以上も

(画像=MONEY TIMES編集部制作)

米国株の中で、ダウ平均やナスダック100、S&P500を構成する中型株と大型株を対象に、高配当銘柄上位10社のランキングを見てみよう。

予想配当利回りは、「2020年12月期の予想1株当たり年間配当金総額÷現地時間2021年1月19日終値」で算出した。

米国株の中大型優良銘柄高配当ランキング

配当利回りは1株当たりの配当金だけでなく、株価によっても変わる。

「米国株の中大型優良銘柄高配当ランキング」の上位には、2019年12月期の決算や財務状態、あるいは2020年12月期第1四半期や第2四半期、第3四半期の業績不振による株価下落のため、予想配当利回りが高くなっている企業がある。

このような企業は2020年12月期や将来的な配当の中止・減額も予想されるので、株式の購入を見送るか、企業の業績に十分注意した上で、投資判断を下してほしい。

長期的かつ安定的な配当の実施を前提にすると、米国株の高配当利回りの目安は7～8％程度と考えるべきだろう。

第1位,アルトリア・グループ――連続増配する米国最大のたばこ製造・販売会社

アルトリア・グループは、米国最大のたばこを中心とした企業グループの持ち株会社である。

世界的に有名な「フィリップモリス」など、多数のブランドたばこを製造販売する。同社は、有煙たばこと無縁たばこを取り扱っており、その他にもワイン製造や機械製葉巻なども運営。米国内で40％ものシェアを誇る世界有数のたばこブランド「マールボロ（Marlboro）」も同社が展開。米国では、たばこおよび無煙たばこで業界首位だ。

2019年12月期は赤字決算となった。2020年12月期第1および第2四半期は黒字を確保したが、第3四半期では赤字に転落。アルトリアが投資している電子タバコメーカー、ジュールの営業不振も響いているようだ。しかし連続増配企業である同社は、第3四半期の配当金を増配している。2020年12月期の年間配当金も増配予定だ。

第2位,エクソン・モービル―世界中で事業を展開する大手総合石油・ガス会社

エクソン・モービルは、世界各地で原油や天然ガスを探査および生産し、石油製品の精製まで手掛ける石油最大手企業。事業を展開する地域は、世界各地に広がっている。

同社は、かつてダウ工業平均株価とS&P500の構成銘柄だった。しかし、2020年8月31日付の銘柄入れ替えでダウ工業平均株価の構成銘柄から除外された。その背景には、新型コロナウイルスによる石油の需要低迷や、バイデン氏による自然エネルギー推奨の影響もある。

また2021年1月15日には、主要資産を過大評価していた疑いで同社を調査中との報道があり、一時株価は大きく下落。事態の収束が見えないため、投資家は売却の動きに入っているのだろう。

2020年12月期の減配は予定されていないが、2020年12月期第2四半期以降の業績が悪化しており、今後の業績次第では将来減配も予想されるので、注視する必要がある。

第3位,エー・ティー・アンド・ティー――米国無線通信業界で第2位

エー・ティー・アンド・ティーは、通信関係の持株会社。通信やメディア、テクノロジー・サービスなどを提供する総合通信事業であり、最大の事業は売上高の約40％を占める無線通信である。同社は、米国第2位の携帯電話会社としても知られている。

2020年末には、同社傘下であるワーナー・ブラザーズが手掛けた「ワンダーウーマン1984」が全米で大ヒット。これをストリーミングサービスでも配信すると、前月の総視聴時間を大きく上回った。

2021年1月には、トランプ元大統領の支持者が議事堂へ乱入した騒ぎを放送。総視聴者数は過去最高となった。

2020年12月期第3四半期は、財務キャッシュフローのマイナスが大きく膨らんだ。2020年12月期は、前期に引き続き増配。

第4位,ウィリアムズ・カンパニーズ――米国中心にエネルギーの中流事業を展開

ザ・ウィリアムズ・カンパニーズは、米国のエネルギー・インフラストラクチャー企業である。主な事業は天然ガスで、探鉱から輸送までを一貫して担う。パイプラインにおけるインフラの所有・運営も同社が行っている。

売上高構成比の5割近くを占めるウエスト事業では、米国中西部地域におけるガスの収集と処理を行う。大西洋およびメキシコ湾事業は、州間ガスパイプラインの運営と、湾岸地域での天然ガスの収集と処理、原油の生産および輸送サービスを手掛ける。ノースイーストG&P事業では、米国北東部地域でのエネルギーの収集、処理、分別事業を行っている。

2020年12月期第1四半期は、新型コロナウイルスの影響で石油の需要が低迷したこともあり赤字に陥った。しかし、第2および第3四半期は黒字で着地。2020年12月期は増配し、年間配当金は1.6米ドルとなった。

第5位, キンダー・モルガン――北米最大の中流エネルギー会社の一角

キンダー・モルガンは、エネルギーの中流サービス提供会社として天然ガスや原油、精製物、天然ガス液、二酸化炭素の輸送・加工・貯蔵を行っている。輸送に伴うパイプラインインフラや保管用ターミナルも所有。

2020年2月に感染が拡大した新型コロナウイルスの影響で、工場や店舗は休業。エネルギーの需要が縮小したことから、一時株価は大きく下げた。現在は、緩やかに回復している。

2020年12月期第1・第2四半期の業績はともに赤字となったが、第3四半期は黒字に転換。営業キャッシュフローについては、第2四半期より約10億米ドル増加している。2020年12月期の年間配当金は増配予定。

第6位,バレロ・エナジー――米国最大級の独立系石油・エタノール精製会社

バレロ・エナジーは、米国最大級の石油およびエタノールの独立系石油精製会社。米国、カナダなど計14ヵ所の石油精製所を運営しており、原油パイプラインや精製石油製品パイプライン、ターミナル、タンクなどの物流資産も有している。

2020年12月期第1四半期は赤字となったが、第2四半期は黒字に転換。しかし、第3四半期で再び赤字となっている。2021年1月には大統領選挙の就任式が行われる。バイデン氏は自然エネルギーを推奨しているため、同社の売上にも影響があるだろう。今後も注視しながら投資をしたい。2020年12月期は増配予定である。

第7位, フィリップ・モリス・インターナショナル――アルトリアが運営するタバコメーカー

フィリップ・モリス・インターナショナルは、日本でもなじみのある「パーラメント」や「ラーク」などのタバコを製造・販売する持株会社で、世界180ヵ国で事業を展開している。同社は、ランキング1位のアルトリアの傘下でもある。

同社は、新型コロナウイルスワクチンを開発しているカナダのバイオ企業「メディカゴ」の株式を33％保有している。ワクチンの認可が下りれば、同社にとっても追い風となるだろう。

2020年12月期は、第1～3四半期まで順調に利益を伸ばしている。第3四半期の営業キャッシュフローは、第2四半期の約2倍に増加。2020年12月期の年間配当金は増配となる見通しだ。

第8位,ピー・ピー・エル――電力エネルギーの公益事業持株会社

ピー・ピー・エルは米国のエネルギー会社で、発電や供給に携わっている。事業はケンタッキー規制、米国外規制、ペンシルベニア規制、供給の4部門で構成。ケンタッキー州では、電力の他に天然ガスも提供している。

2020年2月、世界的に流行した新型コロナウイルスの影響で米国はロックダウン。工場や小売店は営業停止になったことから電力需要が低迷した。2020年12月期第1四半期から第3四半期までの売上高は、いずれも市場予想を下回る結果となった。

2020年12月期は第1～第3四半期まで黒字となったが、第3四半期は投資キャッシュフローのマイナスが膨らんだ。2020年12月期の年間配当金は、増配が決定している。

第9位,シェブロン――世界に展開する総合エネルギー会社

シェブロンは、世界で石油や発電、鉱業などの生産から販売まで行う会社だ。探査や生産による上流工程と、精製や販売、輸送における下流工程の2部門がある。子会社を通して電力の卸や小売を行うほか、一部地域では電力供給も行っている。

2020年12月期は新型コロナウイルスなどによって、原油の需要が低迷した。第1四半期は黒字だったが、第2四半期と第3四半期は赤字。2020年12月期の年間配当金は、増配が決定している。

第10位,プルデンシャル・ファイナンシャル――米国を中心とした金融持株会社

プルデンシャル・ファイナンシャルは、米国を中心にアジアやヨーロッパ、中南米で事業を展開する金融持株会社である。取扱商品は、個人を対象とした生命保険や個人年金、投資信託などで、法人を対象とした投資顧問や証券仲介、退職プランの提案なども行っている。

2020年12月期の第2四半期は低金利が重しとなり赤字に陥ったが、経費削減に取り組んだ第3四半期は増益で着地し、純利益は黒字となった。顧客資産は前年より増加し、過去最大となった。金融業は米国金利の影響を受けやすいため、金融緩和の動向やバイデン大統領のコロナ対策に注視したい。2020年12月期の年間配当金は、増配が決定している。

4,米国株投資の有名な戦略「ダウの犬」とは？

米国株の特徴やランキングを見てきたが、ではどのようなポートフォリオを組めばよいのだろうか？その参考になるのが「Dogs of the Dow」（ダウの犬）と呼ばれる投資戦略だ。どのような戦略か、簡単にそのフローを示そう。

1. NYダウ工業株30種平均株価を構成する30銘柄の中から、高配当の10銘柄に投資する
2. 1年間購入した10銘柄を保有する
3. 1年後にその時点で配当利回りが高い10銘柄と入れ替える

ダウの犬を構成する銘柄はいずれも、世界でも指折りの優良な超大型株である上に、比較的株価が割安であることが多い。最も注目すべきは、ダウの犬の平均配当利回りがNYダウの平均配当利回りを上回っていることだ。

「Dogs of the Dow」公式サイトの発表によると、2019年12月31日現在のダウの犬の平均配当利回りは3.90％、2020年5月5日現在では4.95％だ。一方、NYダウの全構成銘柄の平均利回りは前者が2.60％、後者が3.17％であり、どちらの基準日においても、ダウの犬の配当利回りのほうが高い。ダウの犬への投資は、効率的にリターンを得る手段だと考えていいだろう。

2019年12月31日を基準とした「2020年ダウの犬」は、以下の10銘柄である。

「2020年ダウの犬」10銘柄

5,米国株は長期保有でリターンに期待できる

「株式会社は株主のもの」という意識が強い米国では、日本に比べて高配当利回り銘柄や連続増配銘柄が多く、年4回配当が主流だ。

経営基盤が安定し、安定的あるいは継続的な増配も見込める優良銘柄を、さまざまな基準で選りすぐって長期的に投資する。そうすることで、10年後、20年後には配当金暮らしが実現するかもしれない。

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