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エネルギー関連では、ガソリンが3.9%上昇し、政府の価格抑制策の補助縮小が影響しました。電気代は18.0%、都市ガス代は9.6%上昇し、エネルギー全体で10.8%の上昇となりました。

家庭用耐久財が3.9%上昇した一方で、サービスは1.4%上昇にとどまっています。総合では+4.0%の上昇ですが、消費者が頻繁に買うものの値段が爆上がりしているので、体感する物価上昇率は凄まじいと思います。

実際にはCPIの方が実体経済の状況を正確に反映できていない可能性があると指摘する向きもあります。

日本企業は価格の引き上げに対して強い抵抗を持ち、これまでステルス値上げで対応してきたため、表面的なインフレ率が抑えられてきた側面があります。