黒坂岳央です。

人類はかつてない多様性社会を迎えている。昭和や平成初期と比べても、発言や行動がより慎重に問われるようになり、マイノリティへの無理解が瞬時に炎上の火種になることも増えている。

ちょっとした著名人が苦言を呈したら「差別だ！」と大騒ぎになり、謝罪やスポンサー降板といった大打撃を受ける。さらにそれを見た群衆が暴徒化し、「正義」を免罪符に掲げてストレス解消とばかりに集団リンチに及ぶ。

そんな様子を目にするたび、「本当に多様性社会は生きやすいのか？」という疑問が湧いてくる。

※本稿は大変センシティブな話題を取り扱っており、下記の述べた多様性の前には「行き過ぎた」がつく前提で読み進めてもらいたい。無論、本来弱者の立場を守るためにも、筆者はダイバーシティが正しく機能するべきという本質を忘れてはいないことを記しておく。

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多様性は時に暴力的だ

多様性の定義とは人種や性別、価値観など、さまざまな属性を持った人々が共存している状態であり、個人の違いを認め合い、尊重し合うことだとされている。

これ自体は非常に正しい。相手がどんな価値観、性別、人種であってもそれを理由に弾圧や迫害、差別が許されない社会であるべきだろう。しかし、現代社会は「差別だ」という叫べば問答無用で無敵になれてしまう魔法のように機能する場面がある。

たとえば採用の結果をめぐり、不当な扱いを訴える声がSNSを通じて拡散されるケースが近年増加している。2019年や2023年には、アメリカでアジア系や黒人系の学生団体が大学の選考プロセスに対し「差別だ」と抗議した事例もあった。こうした声が社会を動かす一方で、真偽が不明なまま拡散されることへの懸念も指摘されている。

職場ではパワハラやハラスメントに対する意識が高まる中、対応の難しさも課題となっている。上司がちょっと間違いを指摘したことで部下から「パワハラ」と言われて診断書を提出されて会社で問題になり、逆に上司が精神的に追い詰められたり、退職を余儀なくされるケースも報告されている。