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3月10日から久しぶりに米国ニューヨーク・ワシントンを訪れてきた。トランプ政権2.0が起動してから50日余りがたち、次々と繰り出される関税を含む極端な大統領令に沸く（翻弄される）米国の様子について、訪問先の企業関係者や政策シンクタンク、エネルギー関係者などから直接ヒアリングする機会があったので、本稿ではその一端について速報の形で紹介する。

米国商工会議所でエネルギー政策をフォローしている世界エネルギー研究所（Global Energy Institute）の旧知の幹部を訪ねトランプ2.0について質問すると、「自分はちょうど昨日ヒューストンから帰ってきたばかりだが、そこで参加していた世界最大のエネルギー関係者の年次イベントCERAWeek（S&P Globalが主催）の雰囲気が昨年と一変していた」という。

その象徴的な例として彼が教えてくれたエピソードを紹介しよう。

CERAWeekに響いた“MEGA”の衝撃

世界80か国から2050社、約1万人のエネルギー関係者（産官学）が集まる同イベントの基調パネルディスカッションに登壇した、世界最大の資産運用会社（運用総額10兆ドル）であるBlackRockのラリー・フィンクCEOが、CERAWeekを主催するS&P Globalのダニエル・ヤーギン副会長と米国経済、世界情勢、資本市場、エネルギー産業などについて公開対談を行った。

その中で、米国は経済成長と将来世代のために資本投資の拡大が必要だとのヤーギン氏の締めの発言を受けて、フィンク氏が「ホラ、これを見てくれ」と手首につけた青いストラップを見せた。ヤーギン氏が顔を近づけてそのストラップのメッセージを読み上げると「Make Energy Great Again（MEGA）」とあり、会場が爆笑で沸き返るところでパネルが終了したというのである。

この「（米国の）エネルギーを再び偉大に」というフィンク氏のメッセージが1週間にわたるCERAWeekの空気を象徴していたという。