ワクチンにとって不利な情報は、極力、国民に伝えられなかったのは周知の事実である。現在、ワクチン接種後に死亡した患者の遺族や後遺症患者自身が、国がワクチンの危険性を伝えないまま接種を推奨したことを違法として集団訴訟を行っているが、ワクチンのリスクを伝えることのほか、ワクチンの効果に関して正確な情報を伝えなかったことも問題視されるべきである。
国民は、ワクチンに関する情報のほとんどをマスメディア、とりわけ、テレビ放送から得ている。ワクチンをうった理由として、家族に感染させないためにという理由が多いが、「思いやりワクチン」「 大切な人を守るために」というキャッチコピーが、一時期、メディアで氾濫していた。
集団訴訟の原告となった当時高校生の女性が、第一回口頭弁論後の記者会見で、以下のような思いを述べている。
私は思いやりの心が大事だと思ってワクチンを打ったのに、病院からも学校からも、人に対する温かな思いやりを感じたことはありませんでした。思いやりワクチンが引き起こしたこんなひどい状況は、国がワクチン後遺症を公に認めていないせいで起こったのではないかと思います。
サッカー元日本代表が、「あなたとあなたの大切な人を守るためにも、ワクチン接種をご検討ください」と、政府広報CMで呼びかけていたことを思い出す。河野太郎元ワクチン担当大臣が、はじめしゃちょう、YOSHIKI、きゃりーぱみゅぱみゅなど、若者に人気のあるタレントやYouTuberとの対談を若者向けにSNSで発信したことはよく知られている。
タレントを動員した一連の広報は、いかにも、広告代理店が関わっていたことを思わせる。実際、ワクチン接種を推進するにあたって、厚労省は「新型コロナウイルス感染症のワクチン広報プロジェクト」をブラップジャパンというPR会社に業務委託している。
