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日本の企業は真面目に環境保護を問題視し、SDGsは世界の潮流だと信じ切って、真面目に未だにそれらを会社のポリシーに掲げている。既に欧米諸国では時代遅れとされ、エネルギー産業、製造業等の中で、SDGsに傾倒したから経済活動が停滞している現状を問題視している企業と国家が増えてきた。

環境団体「グリンピース」が破産の危機、石油大手が450億円求める裁判で | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国の石油大手が環境保護団体のグリーンピースを名誉毀損で訴えた裁判の審理が米国時間2月24日に始まった。グリーンピースは、この訴訟が同団体の財政を破綻させる可能性があると述べている。ダラスに本拠を置くエネルギー大手のエナジー・トランスファー...
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Forbesのこの記事は、環境保護を優先してきた団体や企業にとっては青天の霹靂だったかもしれない。何せ、日本国内で環境保護を優先してきた企業は、それが良いことだと思っていたからだ。

そして、世界の潮流はSDGsが持つ何だか怪しげな団体やその理論の曖昧さに気づいた。どうやら良いことだと提唱してきたことが、実はそれほど科学的な裏付けも根拠もそれほど多くは無いことに気づいたのだ。では何故あれほどまでにSDGsに傾倒したのか？その裏側には利権構造があったからだ。ビジネスだったのだ。

もはやIT産業も飽和状態で、AIが新たなイノベーションとして認知され、製造業の主軸になるまでの間（実はAIも製造業全体の割合から言えばそれほど大きくはない）、皆、何か産業を衰退させないきっかけを欲しがっていた。

そんな時、地球は危険な状態にあり、温暖化が進み、森林は破壊されていると言う抒情的な危機観念が世界経済の停滞とともに人々の心の中に蔓延ったことで、目端の利く人々がビジネスにしようと考えた。それがSDGsだった。