(本記事は、勝田吉彰氏の著書『「途上国」進出の処方箋-医療、メンタルヘルス・感染症対策』経団連出版の中から一部を抜粋・編集しています)
注目されることで変わる医療事情
発展途上国が「最後のフロンティア」と注目を集め、外からの投資を集めながら経済発展の離陸をしてゆくとき、現地の医療はどう変化していくのでしょうか。経済発展がはじまる前、一般的に「貧しい国」と認識される段階では、富裕層や外国人が入院できる施設はきわめて限られるか、ほぼないのが通常です。このような段階では現地人と同様に、地元の医療機関を受診することが多いものの、なかには病棟の一角に富裕層向けのセクションが設けられていることもあります。たとえば中国の一般病院には特需病棟、あるいは幹部病棟と呼ばれる、共産党幹部や富裕層が入院できる設備があり、外国人はそこにお世話になります。一応、個室になっていますが、スタッフは一般病棟と同じです。
そのようななか、首都には比較的確かな知識をもった医師が何人かクリニックを開業していて、口コミで政府やNGOの関係者などが利用しています。また、アフリカの大部分や、アジアでも首都を離れた場所では、重症になると適切な医療が受けられる場所まで航空機で緊急移送されるパターンが多く、アフリカならばパリかロンドン、アジアならばバンコクやシンガポールがポピュラーです。
現地人向けの医療機関は、受診する立場から見れば往々にして悲惨です。特に問題なのが、手術器具や内視鏡などの医療器具の清潔度（滅菌操作など）と、医療器具のメンテナンスなどソフト面です。資金がなくともODAなどで高価な医療機器が先進国から贈られることも多く、一見立派な病院が建っていたりしますが、その設備を適切に維持するのは至難で、砂漠の微細な砂や激しい寒暖の差、湿気、パーツの入手難、スキル不足等々の理由で、オブジェと化した動かぬCTがスペースを占拠していることもしばしばです。さすがに近年は援助においてSDGs（持続可能な開発目標）が言われるようになり、あまりにひどいケースは減ってきています。
▲乱雑な倉庫に無造作におかれた輸血用血液。発展途上国では輸血によって（B型肝炎、C型肝炎、HIVなど）血液感染する可能性もある（セネガル）
このような状況も、「最後のフロンティア」と報じられ注目が集まるようになると変わってきます。海外勤務者としての収入のある外国人がコンスタントに増えるにつれ、質の高い医療機関への需要と、外国人医療にノウハウをもつ供給側との共生がなり立つようになり、外資系クリニックの進出が相次ぎます。
そのような医療機関のひとつに、世界中にネットワークをもつインターナショナルSOS、ラッフルズメディカルグループなどがあります。あるいは、メディカルツーリズムで治療を受けにくる富裕層を扱うノウハウをもつ病院が近隣国に進出したり現地病院と提携してレベルアップをはかるパターンもあり、たとえばミャンマーのパラミ総合病院内では「サミティベート」（本拠地タイ）、パンライン病院内では「シロアム」（本拠地インドネシア）といったブランドをカウンターで見ることができます（「サミティベート」「シロアム」ともに国外医療機関）。こうした業界は群雄割拠、M&Aも盛んで、いつの間にかブランド名が変わっていることもありますが、それだけ経済的にもアクティブに動いていることがわかります。
地元病院の一部でも外国人セクションを開設して日本人医療職を雇うところが見られたり、英語や日本語の情報誌に広告が掲載されるようになります。
現地の邦人数が1万人台を超えてくると、日本国内の医師派遣業者の募集サイトにも「海外で働いてみませんか？〇〇国のクリニック」といった募集広告が載ったり、筆者のところにもメールで案内が送られてきたりするので、ついに〇〇国もこのレベルに達したかと感慨にふけったりします。最初は科の指定がなかったり、内科だけだったりの募集が、国が発展し、内科、産婦人科、小児科、心療内科、放射線科といった科の指定つきでの募集広告が載るようになれば、現地には2桁を超える数の日本人医師が常駐し、日本と同様に専門医の診療が受けられる状況になっています。
現在、シンガポールでは数十人の日本人医師がおり、専門科を選んで受診できる状況になっていますが、この国のほどよい狭さと日本人密度もあって成立するものともいえます。
なお、これらの富裕層向け病院は経済の論理で動きますから、貧困国と認識されている国に入ってくることはなく、医療が二極化しているのも現実です。
▲ベンチにずらっと並んで点滴を受ける施設も（中国）